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2018年2月 4日 (日)

三千二百十六: 日本の人口減少に向けた対策を考えてみて

こんばんわ。

最近の日本の人口減少に向けた対策を考えてみたいと思います。

というのも、今までの私達の社会だと、カバールやイルミナティの暗躍によって、分業がもてはやされてきました。

今でも、人の社会の中で、多くの作業が分業されていると思います。

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しかし、人口が減少するのですから、どこかの他の人に任せていた業務が実行できなくなるのに気が付きます。
というのも、それを実行していた人が少なくなり続けるので、分業が出来なくなってくるわけです。

わかりやすく書くと、どこかの企業で実行していた2つの作業があるとします。
そして、今までは、その2つの作業を、2人の人が実行していたとします。
ところが、人口減少が進むので、どちらか一方が先に逝去します。
そして、ある地域だと、「その逝去した人の受け持っていた作業を、誰かにやってもらいたい」と願っても、人不足の結果、その作業に人を割り当てられないので、その作業が中断あるいは廃止を考えざるを得ない状況が出てくるでしょう。

おそらく、実際、現在の日本社会でも、過疎と人口減少の進んでいる地域だと、大いに、その状況が発生している可能性があるでしょう。

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つまり、人口増加する社会ならば、様々な分業が考えられるのですが、人口減少の社会だと、分業の方向は全く廃れていく方向だとわかります。

そして、もちろんのこと、分業の反対方向である、「作業の統合化」が頻発するとわかります。

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ですから、今までは分業ばかりが流行ったので、「お金を使って、どこかの誰かに、仕事をお頼みする」ということが、極日常的に起こっていたと思います。

しかし、今後は、たとえ、所持金が豊富であって、かつ、その人が「これそれの仕事を他の人にお頼みしたい」と思っても、人口減少の結果、容易に、作業や仕事を頼むことが出来ないケースが出てくると思います。

もちろんのこと、「どこかの誰かに仕事を頼みたい」と願っても、それを受けてくれる人がいなかったら、どんなに大金を持っていても、そのお金は役に立ちません。

人口減少が起きて、「作業の統合化」が発生しているので、どこかの誰かにお頼みしたい仕事があっても、お金が役に立たないケースも出てくるでしょうから、自分で、その作業を実行しないといけないケースが増えてくると思われます。

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ですので、今後は、私達が今まで自身に蓄積してきた情報が、とても大事になって来ると予想されます。

私は学校自体は嫌いなのですが、学校で習った膨大な情報までは捨て去ろうとしていません。

なぜならば、「知識は身を守る」と言われているように、過去に自身の内部にストックした情報を、様々に活用することが出来るからです。

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上の諺中に「守る」という、単語が使用されていますが、この場合は、この表現がふさわしいと感じます。

今まで習った5教科でも、役に立つでしょうが、小学校の時分に習った家庭科とか、中学校の時分に習った技術などは、かなり役に立つと思います。

最近では、中学校では、女生徒も、技術を習う機会があるのでしょうか。
それはちょっと私は知らないのですが、家庭内のちょっとした家具とか、壁の修理などに、技術で習ったことは、かなり役立つかと思います。

また、言うまでもなく、男子生徒も家庭科を小学校の時分で習っていますから、料理をやろうと思えば出来るわけです。
また、裁縫も少しばかりは習ったものです。

小学校の1年生の時分に、理科の時間、生物の時間に相当しますが、その時に、朝顔を育てたことがありました。
それを延長すれば、家庭菜園も営めます。

ですから、学校システム自体は嫌いでも、習得した知識自体は温存して、大いに活用した方が良いと思います。

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また、学校教育以外でも、私達は日常生活に浸透したパソコンのインターネットによって、様々な生活知識が入手できるようになりました。

今では、パソコンのディスプレイ上のネット・ブラウザの検索ボックスが、学校の先生の役割を代行していると実感できるでしょう。

ですから、登校拒否とか不登校の方でも、学校を通さずとも、様々な知識を入手できるので、これだと、精神的あるいは肉体的な苦痛の無い学習だと言えるでしょう。

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主に、1,600年代か、そこらぐらいから、カバールやイルミナティ達が、全地球人類に対する奴隷システムとして、資本主義を広め続けたわけですが、その社会システム(生産システム)が成り立っている基礎条件というのは、「これから、今後も、ずっと地球上では、人口増加(カバールやイルミナティ達から見たら、『奴隷増加』)が起こり続けるだろう」というものでした。

ですから、資本主義社会では、

  「常に人口増加があるのだから、常に生産物の増加があり、だからこそ、売買で使用されるお金の金額の数値も常に上昇し続けるだろう」

という基礎条件があり、「その見込みは絶対に崩壊することは無い」という、非常に強い思い込みの下で、社会システムが作成され続けたことがわかります。

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地球の歴史の有史以前を探してみれば、人間社会でも、人口減少という事象は当然のように起こっていたことでしょう。

彼等は、この人口減少という事象を全く考慮せずに、この巨大ピラミッド社会を構築し続けたのですから、彼らの思考自体も、はなはだもろいことに気が付くでしょう。

「片手落ちの思考」と言っても良いでしょう。

(というよりも、彼等としては、この社会システムを奴隷システムとして、多くの人々に強制に、あてがっていたのだから、もとより、私達が幸福になるかどうかは、全然関係無く、ただひたすら、「この社会システムは非常に素晴らしいから、お入りなさいよ」と、言葉巧みに、法螺(ほら)を吹いて、私達を騙して、この社会システムに強制加入させて、閉じ込めただけなのですが。だから、「多くの人々の幸福を考えた上で、彼らの思考自体は、はなはだもろい」とか、あるいは「片手落ちの思考」等というのは、これは、まだ彼等を褒め称えるような感じの言葉となってしまい、これは誤りであることがわかるでしょう。なんとなれば、あたかも次のような雰囲気があるからです。「彼等は真剣に人類全体の幸福を考慮した上で、この社会システムを作り続けたのだけど、惜しくも、残念ながら、彼等の狙いと行動は失敗したのだ」と。つまり、この仮定の雰囲気だと、あたかも「彼等は人類に対して非常に友好的であった」との、歴史的に見て誤った史実を述べていることになります。だから、「彼らの思考自体は、はなはだもろい」とか、あるいは「片手落ちの思考」等という言葉は、ある意味、的を得た表現ではありません。全然、別次元の何かを表現しただけの言葉であると気が付くことでしょう。)

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ちょっと余談が長くなったのですが、本題に返ると、カバールやイルミナティ達が進めてきた人口削減計画も手助けしているのだけれど、今や、人口が減少してきました。

つまり、上の流れから、資本主義の根本原理が壊れていることを意味しています。

ですから、今現在の日本の社会システムはと言うと、「資本主義を今まで通りに回し続けたい」という人が、資本主義を回そうとしており、その反面では、上に書いたように、資本主義では無い世界が半分回っているということがわかります。

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ロボットの大量導入による「産業界の人的空洞化」も、資本主義の空洞化を進めていると思いますが、上記の人口減少も踏まえて考えて、今後の私達の経済状況を、個々の人の思いつく方法で、そして、個々の人の手で進めた方が良いと思います。


(以下、上記記事に関するかと思われる過去記事、関連記事、及び、参考文献)
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『二千八百二十七:お金の話題色々_No.3』
http://hikari-to-kagayaki.blog.bbiq.jp/blog/2016/01/_no3-d68b.html
(以下、『朝日新聞』(朝刊)、2016/1/17記事、13面、「読書」欄より引用)
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■限界費用ゼロ社会
<モノのインターネット>と共有型経済の台頭
ジェレミー・リフキン<著>

社会主義経済体制は崩壊、資本主義はオールタナティブはないと我々は思い込んできた。

Photo


しかし本書は大胆にも、それが「共有型経済」にとって代わられると予言する。

変化を引き起こすのは、「モノのインターネット(IoT)」だ。
生産性を極限にまで高め、製品・サービスの供給にかかる追加的な費用(限界費用)をゼロに低下させる。
企業はこれらの販売による収益を失うが、消費者は物的欲求をほぼ無料で充たせるようになり、モノを所有する意義が失われる。

人々はプロシューマー(生産消費者)として技能や才能をシェアしつつ、協働型経済組織を発展させる。
そこで蓄積されるのは、利潤動機による「私的資本」ではなく、相互信頼と評価格付けに基づく「社会関係資本」だ。
素人が互いに手元の空き資産を活用する、配車サービスのUber(ウーバー)や宿泊場所提供のAirbnb(エアビーアンドビー)など、新しいビジネスモデル台頭の背景要因が、ここに見事に説明される。

諸富徹(京都大学教授)

柴田裕之訳、NHK出版・2592円
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(引用終わり)


『三千七十一:資本主義に代わる道の模索』
http://hikari-to-kagayaki.blog.bbiq.jp/blog/2017/02/post-8871.html

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先日、出版された本に以下のものがあります。
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『SHARE<共有>からビジネスを生みだす新戦略』

    レイチェル・ボッツマン 著 
    ルー・ロジャース 著

    小林弘人 監修・解説
    関美和 訳
    NHK出版
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その中に、以下の例があります。
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  アメリカの半分の世帯(約5000万世帯)が電気ドリルを持っている。
  しかし、それらは、人間の一生の間に、一つの世帯で、合計して6分か13分しか使用されていない。
  
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だいたい、以上の例が紹介されてありました。
つまり、5000万個の電気ドリルが70年間の間に、一つの世帯で、たったの6分か13分しか使用されていないわけです。

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                                       坂本 誠

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