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2016年8月29日 (月)

二千九百七十七: 小さな疑問_No.3

テレビでよく見かける「記者会見」というものについて考える機会がありました。

もっとも、「記者会見」と言っても、色々な人が記者会見をするので、記者会見の中身である内容のことについてではありません。
私が感じたのは、一般的な「記者会見」というものの「カラクリ」とか「システム」とか「ルール」と呼べるものです。

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テレビで見かける「記者会見」を見ていると、官公庁とか、あるいは、一般企業とか、一般の人も記者会見を開いているようです。
記者会見を開いて、報道各社の記者達を集めて、何か自分の伝えたい事を語って、それを広く世間に広めたいのでしょう。
しかし、記者会見を開くに当たっては、報道各社の多くの記者達を集めないといけないことがわかります。

ですから、記者会見を開きたい人は、報道各社にギャラを支払って、大勢の記者の方々を集めているのでしょうか?

記者会見を開く予定の無い人だったら、通常だったら、ネットで自分の言いたい事を発信したり、あるいは、個人で街頭演説をするのみになるでしょう。
なので、記者会見を開く人は、お金をマスメディアに払っているから、自分の言いたい事を世間に広める事が出来るのでしょうか。

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また、もしそうだとして、さらに以下の仮定をしてみます。
ある報道社が、何かの記者会見の内容をじっくり見て、「あまり、ニュース・ヴァリューがないようだから、報道したくないのだが」と感じたとします。
しかし、報道社としては、記者会見を開きたい人から、お金までもらっているので、報道しないといけないでしょう。

ですから、これでしたら、カバールやイルミナティにしてみれば、かなり好都合だとわかります。
カバールやイルミナティが、記者会見を開きたいと仮定します。
彼等は大金持ちですから、いともたやすく、記者会見を開けるでしょう。

そして、カバールやイルミナティの伝えたい事を、どんどん世に広めていけます。
報道社側としては、「あまり、ニュース・ヴァリューがないようだから、報道したくないのだが」と感じたとしても、彼等が何度も、繰り返し記者会見を開いて、報道すれば、上のカラクリによって、それだけ世の人々に彼等の伝えたい事が広まるので、結局、カバールやイルミナティが世論誘導に成功する事が出来るでしょう。

つまり、やはり、これだと、彼等が私達の思考や習慣のイニシアティブを獲得するのに成功する事がわかります。

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「世論誘導となると、これはあんまりフェアでないような気がするので、実際の記者会見のカラクリとかシステムとかは、どのような感じになっているのだろうか?」という小さな疑問を抱く機会がありました。

冒頭にも書きましたが、記者会見を開く人々も多いので、もちろん、この記事の内容は、それぞれの個別の記者会見の内容自体の事について、感じた疑問ではありません。
ただ、一般の「記者会見の仕方や方法」というもの自体に、感じた疑問です。

(以下、過去記事、関連記事、及び、参考文献)
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『二千八百七十五:小さな疑問_No.2』
http://hikari-to-kagayaki.blog.bbiq.jp/blog/2016/03/_no2-fa7f.html

(上記記事より抜粋)
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『小さな疑問_No.2』と題して、現在、話題となっています「長時間労働」について書いてみます。

昨今、政府の方でも、企業で行われている長時間労働のために、法律を変えて、「残業代を無くそう」としている動きがあったことが報じられています。
しかし、この話を聞いて、「ちょっと、おかしいぞ」と疑問を抱く人もいたのではないでしょうか。

なぜならば、現行の労働基準法でも、8時間以上の労働は、原則として禁止されています。
ですから、上のように政府の方が、「今では、違法なまでの長時間労働が様々な企業で行われている」と気が付いていた事がわかります。
ですから、現行の労働基準法に則って、政府の方が様々な地方に立てられている労働基準局を動かして、その違法なまでに長時間労働を行っている企業を取り締まらなくてはいけなかったことがわかるでしょう。

ところが、政府の方がそれに気がついていたにもかかわらず、代わりに打ち出した方針は、「現行の労働基準法を変更して、長時間労働を認めよう」というものでした。

本来の政府のやり方ならば、「この長時間労働は労働基準法に違反しているから、国の決めた法律を遵守させるために、多くの企業を取り締まらなければいけない」と、他の役人や他の人々も考えなかったでしょうか。

しかし、行政側に、逆に見られたことは、行政の決めた法律そのものを曲げる方針を打ち出した事でした。
読者の方々も矛盾を感じると思います。

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政府や行政は労働基準法の遵守を実行する側と定められています。
しかし、上の流れからですが、これだと、政府や行政が多くの企業の長時間労働の実態を知りつつも、それを改善するための労働基準法の実行をしなければいけなかった筈でしょう。
しかし、「政府や行政が労働基準法を実行しなかった」ということになるでしょう。
ですから、「政府や行政が労働基準法を守らなかった」ということになるのではないでしょうか。

この記事を読まれている読者の方も、

  「そういや、そうだね」

と、感じる方も出て来るのではないでしょうか。
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(引用終わり)

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『二千三百十:小さな疑問』
http://hikari-to-kagayaki.blog.bbiq.jp/blog/2014/11/post-a1bd.html

(上記記事より抜粋)
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小さな疑問を持つ機会がありました。

つい、先ほど、NHKの『海外ネット』を見ていたら、以下のサブタイトルに沿った海外情報が流れていました。

『イスラム国』の横暴、人身売買された少女は

テレビを眺めていたら、イスラム国の兵士に奴隷として人身売買された少女達は、ドル札で売買されたそうです。
ここで、疑問を抱きました。

イスラム国の兵士達がどうして、人身売買のためのお金としてドル札を持っているのでしょうか?
また、人身売買にもドル札が使用されるぐらいだから、当然、イスラム国の兵士達の日常生活でドル札が使用されているのでしょう。
イスラム国の兵士達の軍資金である、そのドル札はどこから、もたらされているのでしょうか?

小さな疑問を書かせていただきました。

(以下、新ブログ『光と輝き』からのイスラム国に関する過去記事、関連記事、及び、参考文献)
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『二千二百三十一:News_No.526』
●ISIS(イスラム国)テロ集団の指揮官は・・・元米陸軍大将
http://hikari-to-kagayaki.blog.bbiq.jp/blog/2014/10/news_no526-143e.html
http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51940247.html
http://the-tap.blogspot.jp/2014/10/senior-commander-of-isis-is-retired-us.html

(以下、上記記事より抜粋して引用)
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(↑ ポール・E・バレー氏)

ベテランズ・トゥデーのゴードン・ダフ氏によると:
ISISの指揮官は、元米陸軍大将のポール・E・バレー氏(Paul E. Vallely)であることが分かり(、、、以下、省略)
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(引用終わり)

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(引用終わり)


                                        坂本  誠

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