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2016年1月 2日 (土)

二千八百一:   私の見かけたニュース_No.73

こんにちわ。
私の気になりました幾つかのニュースをご紹介させてください。
私の気になった部分には、アンダーラインを引かせて頂きました。

(以下、『YAHOO! JAPAN NEWS』、2015/12/30記事より引用)
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●古舘降板で見えた電通の力、朝日の衰退
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20151230-00010000-socra-soci

ニュースソクラ 2015年12月30日(水)11時50分配信

「3月以降も続投するものと思っていた」(局関係者)

テレビ朝日系列の「報道ステーション」のキャスターである古舘伊知郎氏が来年3月をもって番組を降板する。
テレ朝の看板番組の後継者が誰になるかが焦点だが、その過程で見えてきたのはクライアントを牛耳る電通の影響力の強さと、それとは対照的に存在感を喪失しつつある筆頭株主の朝日新聞社の姿である。

同日夕刻にあった記者会見で古舘氏は「ものすごく不自由な12年間でした。言ってはいけないこと、いいこと、ものすごい制約があった」と心情を吐露。
元経産官僚の古賀茂明氏が番組出演中に不規則発言をしたこととの因果関係は否定したが、個人的に尊敬していたという古賀氏との関係がこじれたことや、安倍官邸から好ましく思われていないことへの心労が大きかったと推測される。

テレビ朝日関係者によると、古舘氏との契約は毎年3月末と9月末に更新されることになっている。
古舘氏はしばらく前に早河洋会長にキャスター降板を申し出ていたが、早河氏をはじめ局関係者は慰留に努め、「てっきり3月以降も古舘さんが続投するものと思っていた」(局関係者)。

しかし、本人の辞意は固く、24日早朝に社内で古舘氏の降板が伝わると、驚きが広がった。

古舘氏の降板を発表せざるをえなくなって、テレ朝は早速、大手広告代理店の電通と協議を始めた。
実は「報道ステーション」のCM枠は電通の「1社買い切り」のため、電通の意向が良くも悪くも反映する。
今後、古舘氏の後任の人選を含めてテレ朝と電通との間で話し合いが続けられるとみられる。
「古舘さんに対してはいろいろと批判はあっても、現在の視聴率はかなり高く、これだけの実績は立派。電通としても高視聴率を維持できる後継体制にもっていってほしいはずだ」と同関係者。

(、、、中略、、、)

テレ朝幹部もそうした意見を踏まえ「現在の朝日新聞社は人材が払底し、できる人間がいない」とこぼしているそうだ。
朝日新聞社は、テレビ映えする記者がすっかり払底した模様だ。
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(引用終わり)

(以下、上記記事を読んでいて思い出した過去記事、関連記事、及び、参考文献)
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『二千八十:最近のマスメディアに関する情報_No.3』
●日本のマスコミが韓国【電通】に支配されている理由 立花孝志元NHK職員
http://hikari-to-kagayaki.blog.bbiq.jp/blog/2014/07/_no3-60cc.html
https://www.youtube.com/watch?v=x6i5MEEhw3E

Photo

『二千六百四十八:標語「限りある資源を大切に」を考えて』
http://hikari-to-kagayaki.blog.bbiq.jp/blog/2015/09/post-9065.html
(以下、「電通 - wikipedia」より引用)
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http://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%9B%BB%E9%80%9A

戦略十訓

1970年代に電通PRが以下の戦略十訓を提唱した。
元のアイデアはヴァンス・パッカード著『浪費をつくり出す人々』(1960年)といわれる。

1. もっと使わせろ
2. 捨てさせろ
3. 無駄使いさせろ
4. 季節を忘れさせろ
5. 贈り物をさせろ
6. 組み合わせで買わせろ
7. きっかけを投じろ
8. 流行遅れにさせろ
9. 気安く買わせろ
10. 混乱をつくり出せ

最終更新 2014年6月22日 (日) 07:52 (日時は個人設定で未設定ならばUTC)。
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(引用終わり)

『二千八十:最近のマスメディアに関する情報_No.3』
●米国防総省はNHK内で情報検閲を行なっている
http://hikari-to-kagayaki.blog.bbiq.jp/blog/2014/07/_no3-60cc.html
http://8729-13.cocolog-nifty.com/blog/2013/01/nhk-4a23.html

(以下、「zeraniumのブログ」、2013年1月 5日記事より、抜粋して引用)
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・・・もともと日本の大手メディアには問題が多かった。
私は旧知のNHKの報道マンに連絡をとると、報道を担当する知人は声を潜めながら、驚くべき発言をした。

「実は(当時2010年の)2年ぐらい前から、NHKの敷地内にペンタゴン(米国防総省)専属の秘密部署が作られ、そこで『検閲』が行なわれるようになっているんだ」

彼が言うには、検閲には二通りあり、一つは反米につながるようなニュースをクローズする(隠す)こと。
そしてもう一つは、反米的な政治家や著名人のイメージダウンを図るような情報を積極的に「報道」することだという。

NHKは日本人にとってもっとも重要な報道機関であり、そのために視聴者が受信料を払って運営する公共放送である。
そのNHKを、アメリカの国防総省(ペンタゴン)の情報担当者が「検閲」して、世論操作を行なっているのだ。

ここで言うアメリカとは、私がこれまで述べてきた「闇の支配者」と同義語である。
しかしNHKが米国防総省に検閲されていると考えれば、いろいろなことに納得がいくのも確かなことである。
              :
            (中略)
              :
このVOAとは、第二次世界大戦後の米ソの冷戦下で、共産主義撲滅のために組織されたアメリカのメディア戦略であり、その発案者はカール・ムントという上院議員であった。

話は少々飛ぶが、このムントが実は、日本のメディアに深く関わっていたのだ。
彼は1951年に、「日本全土に総合通信網を民間資本で作る」と発表したが、その翌年の1952年に、讀賣新聞のオーナー正力松太郎がテレビ放送免許を取得し、NHKに続いて日本初の民放テレビ局を開局した。
それが現在の日本テレビである。

ここで注目すべきことは、当時、正力はA 級戦犯として巣鴨プリズンに収監されていたのだが、なぜか彼は戦犯解除の身になり、しかも民放テレビ局開設のための資金を持っていたが、その資金をどこで調達したのかについて、長い間、謎とされていた。
そしてその謎を解明したのが、早稲田大学の有馬哲夫教授であった。

彼は2006年にアメリカ公文書館(ナショナル・アーカイヴス)において、ある秘密文書を見つけた。
その文書には、「正力松太郎は、アメリカに都合よく、日本人を洗脳するテレビ放送網を立ち上げるように依頼を受け、それを快諾したので戦犯を解除された」と記されてあったのだ。
ちなみにその時、CIAが正力につけたコードネームは「ポダム」だったという。
そしてその計画の一環として読売新聞のオーナーの正力に対し、米国防総省が1000万ドルの借款を与え、それが日本テレビの資本金になったことも記されていた。
              :
            (以下、省略)
              :

         「世界リセット計画」 ベンジャミン・フルフォード著 コアマガジン
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(引用終わり)

『三百三十七: イルミナティについて_No.4』
●ジェイ・パーカーインタビュー④
http://hikari-to-kagayaki.blog.bbiq.jp/blog/2013/09/_no4-9e49.html
http://www.youtube.com/watch?v=9Gl-yNEoGyI

(上記ビデオより抜粋引用)
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「数十億ドル、数兆ドルと持っていると言われている寡頭政治の独裁一家は自由に使える暗殺者を持っていて、全てのメディアを所有し、あなたを陥れ、あなたの人生を破壊する為に、あなたの事を何とでも言える何人もの人々を買収できる事を理解しなければなりません。」

Jey_4


「本当に警察が出来る事は何も無いんです。」
「彼等の後頭部には銃が突きつけられているんですから。」
「彼等の大勢が立ち上がってこれ以上は御免だって言わない限りはです。」
「そうすれば実際に変わるかもしれません。」
「だからアメリカの警察や軍は私達に、"警察の犬"と呼ばれているんですよ。」
「高い地位の悪魔崇拝者達からね。」
「この国の警察や軍を彼等は使っている動物としての犬と見なしているんですよ。」
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                                        坂本  誠

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